2007年から初めて開催され、毎年3万人以上のランナーが首都東京を疾走する「東京マラソン」。一般市民も参加することができるこの日本最大規模のマラソンは、ランナーがたくさんの応募者の中から抽選で選ばれるなど、とても人気の高い大会である。
その人気の理由の一つに、都内の名所を巡りながら、普段は決して走ることができない主要道路を疾走できることが挙げられる。しかし、そのためにはコースとなる幹線道路を7時間も封鎖するという異例の措置が取られているのだ。
なぜ、そこまでしてこのような大規模な大会が開催されているのだろうか？実は、この大会の裏には壮大な国家機密が潜んでいたのである。

なんとこの大会、東京で大災害が起こった際の人々の動きをシミュレートするために開催されているのだという。例えば、首都直下型の巨大地震が起こった場合、多くの人が一斉に避難することになるのだが、その際の移動時間などをランナーを用いて計測し、新たな避難経路を作成するのに役立てているのだ。いわば、有用なデータをサンプルし、大災害時に備えるために開催しているのである。

では、どのようにサンプルしているのだろうか？大会の参加者には、事前に「RCチップ」と呼ばれる無線用のICチップが配られ、そのICチップを身につけてマラソンに参加することになっている。ICチップはGPSと連動しているため、参加者の通過ルートや所要時間などが全てサンプルできる仕組みなのだ。
また、「東京マラソン」は他のマラソンに比べ、障害者や車椅子のランナーの参加枠がとても多い。これはハンデキャップを背負った人の移動データをサンプルし、大災害の際に容易に非難できる経路を作成する上で重要なためであるのだ。



今回の都市伝説はかなり信憑性が高いものと考えられます。NPO法人「民間危機管理再生機構（NCMRO）」が作成した資料の中で、「『東京マラソン2007』における行政の意義」というものを発見しました。その中身によると・・・
今回、行政側が主催した『東京マラソン2007』の意義は、「帰宅行動者の誘導訓練と統計的データ収集」という側面も兼ね備えている。大都市で開催される市民参加型のマラソンというのは、必ず別の側面も併せ持つ。なぜなら、同時にリスクも発生するからである。特にテロが頻発する近年ではこのような注目イベントは格好の標的になりやすい。よって、主催する行政にはリスクに見合うリターンが必要なのである。大都市で行われる市民参加型マラソンのリターンは危機管理体制の確認と訓練、及びデータ収集にある。
と記載されていました。やはり、多くのリスクを背負って開催する大都市の市民参加型マラソンは、そのリスクに見合う「何らかの狙い」が潜んでいるようです。
ちなみに、2009年からはマラソン開催日に限り、「屋形船東京都協同組合」が屋形船を無料で乗船できるサービスを開始しました。こちらは災害時を想定し、屋形船での無料搬送を応援者に体験してもらうのが目的で、地震などによって橋が使えなくなった際の搬送訓練の一環として行なっているようです。

■参考リンク
民間危機管理再生機構（NCMRO）